たとえば、

【夫35歳：妻35歳、世帯年収500万円、現在の貯蓄額も同じ】という共通点を持つ3世帯をみてみましょう。

Aさん夫婦：第1子10歳、第2子8歳
Bさん夫婦：第1子 0歳、第2子2年後に予定
Cさん夫婦：第1子 0歳

Aさん夫婦は、下の子が大学を卒業するのは14年後でその時の年齢は49歳です。
その後、60歳になるまでの11年間はそれまで教育費にまわっていたお金をすべて貯金に回すことができるので、年間100万円の貯金ができれば10年間で1,000万円貯まります。

一方、Bさん夫婦は下の子が大学卒業するのは24年後ですので、その時は59歳で定年を迎えますので、その後貯金を増やすのは難しい状況です。
AさんのほうがBさんに比べて、10年間の貯金分が老後資金として余裕を生み出します。

AさんとBさんでは10年間の貯蓄の差が生じます。

Cさんは子どもが1人です。子どもの教育費は一人あたり1,000万～1,500万円位かかりますので子ども2人分だと3,000万円近い教育費をAさん夫婦とBさん夫婦は負担します。
Cさんは1人ですので負担はその半分です。
CさんはBさんよりも1,000万円近く住宅費にお金をまわす余裕があるということです。

このように、年収や年齢、貯蓄額が同じであっても、各家庭の事情により返せる住宅ローンの金額はバラバラです。

図：キャッシュフロー表のイメージ

収入と支出の推移を老後まで試算し、その結果貯蓄残高がどのように推移していくのか予想グラフを作成します。

貯蓄残高の推移予想グラフ

世帯主32歳のご家庭が4,000万円の住宅ローンを組んで家を建てた場合

【 Dさん夫婦 】

【 Eさん夫婦 】

【 Dさん夫婦 】は、老後に貯蓄残高がマイナスとなっており、住宅の予算がオーバーしていることがわかりまます。
【 Eさん夫婦 】は老後を迎えてもしっかり貯蓄が残っており、今の予算で住宅ローンを組んでお家を建てても資金的に問題ないことがわかります。

このようにライフプランのシミュレーションを行うことで、借りられる金額ではなく返せる住宅ローンの金額を把握し、安心して住宅購入の資金計画を立てることが可能になります。